執筆・監修：岡村優希（臨床心理士・公認心理師／株式会社CBTメンタルサポート 代表取締役）

認知行動療法カウンセリングセンター

最終更新：2026年10月20日

ストーカー行為の再発を防ぐために、心理療法には何ができるのでしょうか。

ストーカー行為というと、特定の相手に執着し、繰り返し連絡を取ったり、待ち伏せや監視をしたりする行動が思い浮かびます。しかし、その背景にある心理的なメカニズムは一様ではありません。

別れた相手との関係を取り戻したい、相手の行動を把握したい、拒絶されたことが許せない、自分の気持ちを抑えられないなど、その動機や行動を繰り返す理由は人によって異なります。

海外では、こうしたストーカー行為の再発防止に向けて、認知行動療法（CBT）や弁証法的行動療法（DBT）、アクセプタンス＆コミットメント・セラピー（ACT）などを応用した介入が研究されています。

本記事では、米国を中心とした海外の主要な研究論文、英国心理学会の実務ガイド、英国政府の介入基準などをもとに、ストーカー加害者への心理療法の現状と課題を解説します。

なお、本記事は2026年10月時点で確認できる主要な研究・公的資料に基づく解説であり、独自に実施したシステマティックレビューではありません。

ストーカー行為の再発防止に、心理療法は有効なのか

最初に結論をお伝えすると、ストーカー加害者への心理療法には有望な研究結果がある一方で、どの治療法が、どのような人に、どの程度の効果をもたらすのかについては、まだ十分なエビデンスが確立していません。

2024年に医学専門誌『International Review of Psychiatry』に掲載されたTravainiらのシステマティックレビューでは、ストーカー加害者への治療に関する研究が検討されました。

研究チームは3,141件の検索結果から最終的に10研究を採用し、合計661人のストーカー行動を示した人に関するデータを整理しています。

検討された介入には、次のようなものが含まれていました。

• 認知行動療法（CBT）
• 弁証法的行動療法（DBT）
• アクセプタンス＆コミットメント・セラピー（ACT）
• 認知分析療法（CAT）
• 認知行動療法に基づく怒りのマネジメント

レビューでは、心理療法が再ストーキングの減少に役立つ可能性が示唆されています。

ただし、研究ごとに対象者、介入内容、再犯の定義、追跡期間が異なります。また、すべての研究がランダム化比較試験によって有効性を検証しているわけではありません。

そのため、現時点では、特定の心理療法を受ければ再犯率が確実に低下すると断定することはできません。

出典：Travaini et al.（2024）Efficacy of treatment approaches for stalking offenders: a systematic review

米国ではどのような認知行動療法が研究されているのか

109人を対象としたランダム化比較試験

ストーカー加害者への心理療法を検討するうえで重要なのが、Rosenfeldらが2019年に発表した研究です。

この研究では、ストーカー関連の犯罪で訴追された109人を、次の2つの介入にランダムに割り付けました。

① ストーカー加害者向けに調整したDBT（DBT-S）

DBTは認知行動療法から発展した心理療法で、感情調整や苦痛への対処、対人関係のスキルなどに重点を置きます。

ストーカー行為に関連する強い怒り、不安、衝動性、対人関係の問題への介入が検討されました。

② CBTに基づく怒りのマネジメント

怒りにつながる考え方や反応パターンを把握し、問題となる行動に代わる対応方法を身につける介入です。

研究では、初回評価から1年間にわたり再ストーキングや暴力、その他の犯罪行動が追跡されました。

その結果、両群の再犯率は、過去の未治療集団の研究で報告された再犯率と比べて低い傾向にありました。

しかし、DBT-SがCBTに基づく怒りのマネジメントよりも再犯防止に優れているという結果は得られませんでした。

さらに、この研究には無治療の対照群がないため、心理療法そのものによって再犯率が低下したと証明されたわけではありません。

この研究からは、特定の治療法の優劣だけでなく、問題行動の変化を目標とする継続的な心理的介入の可能性と、その効果検証の難しさが読み取れます。

出典：Rosenfeld et al.（2019）Dialectical behavior therapy (DBT) for the treatment of stalking offenders: A randomized controlled study

米国の先行研究では、6か月間のDBTも実施されている

Rosenfeldらは2007年にも、ストーカー行為に関する問題を抱える29人に対して、約6か月間のDBTを応用した介入を検討しています。

この研究では14人がプログラムを完了し、追跡期間中にストーキングによる再犯が確認された人はいませんでした。一方、途中でプログラムを離れた人では26.7%に再犯が確認されました。

一見すると有望な結果ですが、治療を完了した人と途中で中断した人では、もともとのリスクや治療への意欲などが異なっていた可能性があります。

したがって、この結果だけでDBTによる再犯防止効果が証明されたとはいえません。

出典：Rosenfeld et al.（2007）Dialectical Behavior Therapy for the Treatment of Stalking Offenders

なぜストーカー行為にCBTが用いられるのか

認知行動療法では、問題となる行動そのものだけでなく、その行動が起こる背景や、行動が繰り返される仕組みに注目します。

例えば、交際相手と別れた後に、相手のSNSを何度も確認したり、繰り返しメッセージを送ったりする人がいたとします。

その行動に至るまでには、次のようなプロセスが考えられます。

出来事

別れた相手からメッセージの返信がない。

↓

考え

「ほかの人と会っているのではないか」

「自分だけがこんな思いをするのは納得できない」

↓

感情

不安、嫉妬、怒り、焦燥感が強くなる。

↓

行動

何度も連絡する、SNSを確認する、相手の居場所を探す。

↓

行動の結果

相手の情報が分かることで、一時的に不安が和らぐ。あるいは、自分が相手の行動を把握しているという感覚が得られる。

↓

行動の維持

結果として、同じ状況で再び確認や接触を行いやすくなる。

これは、認知行動療法の機能分析を用いて考えられる一例です。すべてのストーカー行為がこの仕組みで説明できるわけではありません。

特に重要なのは、ストーカー行為が本人にとってどのような機能を持っているのかを把握することです。

不安を軽減するための確認なのか、失われた関係を取り戻そうとする行動なのか、相手を支配するための行動なのかによって、必要な介入は異なります。

また、ストーキングを単純に「衝動を抑えられない行動」と捉えることにも注意が必要です。

計画的な監視や脅迫、支配的な行動が含まれる場合には、感情調整だけでなく、本人の権利意識、他者の自由に対する認識、加害行動の正当化などを扱う必要があります。

英国心理学会のガイドに掲載された具体的なCBTの実践

英国心理学会（British Psychological Society）は、2022年にストーカー行為を行った人への心理支援に関する実務資料を公表しています。

Working with individuals who have engaged in stalking: A resource for psychologists

この資料では、ストーキングの類型、リスク評価、ケースフォーミュレーション、CBT、DBT、ACTなどが取り上げられています。

特に参考になるのが、元パートナーへのストーカー行為で有罪判決を受けた男性「Devan」（仮名）に関する臨床事例です。

20回のCBTに基づく心理的介入

この事例では、20回のCBTに基づく心理的介入が提供されました。

扱われた内容には、次のようなものがあります。

1．本人の人間関係とストーカー行為の理解

過去の対人関係、別離、嫉妬、監視行動について整理する。

2．認知の偏りの把握

「連絡が来ないのは別の男性と一緒にいるからだ」といった、十分な根拠のない決めつけに気づく。

3．別れや拒絶への対応

関係が終わったことを受け入れ、相手が自分とは別の意思や生活を持つことを理解する。

4．代替行動の形成

確認や接触以外の方法で不安や怒りに対応する。

5．生活の再構築

仕事、運動、家族との関係など、ストーカー行為以外の活動や役割を増やす。

6．再発予防計画の作成

ストーカー行為につながりやすい考えや感情の変化を把握し、どのように対応するかを具体的に決める。

この事例は、CBTによる介入が単に「考え方を前向きにする」というものではなく、加害行動の維持要因を分析し、新しい行動パターンを身につける取り組みであることを示しています。

ただし、あくまで実践事例であり、20回の介入による再犯防止効果が比較試験によって証明されたという意味ではありません。

出典：British Psychological Society（2022）Working with individuals who have engaged in stalking（PDF）

ストーカー加害者への代表的な心理的介入

海外の研究や実務資料では、CBT系のさまざまな技法が用いられています。

これらは実際の介入で用いられる、あるいは検討される技法ですが、それぞれについてストーカー行為の再犯防止効果が個別に確立しているわけではありません。

強迫症に対する曝露反応妨害法（ERP）との違い

ストーカー行為の中には、強い不安を感じると相手の情報を何度も確認するなど、強迫的な確認行動と似た特徴がみられる場合があります。

このため、確認行動を繰り返さずに不安や不確実性に対処するという考え方は、CBTの観点から検討する余地があります。

しかし、ストーカー行為と強迫症は同一ではありません。

特に、相手を支配する意図や報復、性的目的などを背景とする行動は、強迫症の確認行動と同じ枠組みだけでは説明できません。

また、強迫症に有効なERPをストーカー加害者にそのまま適用することで再犯率が低下する、という十分な研究結果も現時点では確認されていません。

似た行動があるからといって、同じ治療法をそのまま適用できるとは限らないのです。

ストーカー行為は動機によって分類される

ストーカー行為の評価でよく参照されるのが、Mullenらによる5つの類型です。

この分類は、ストーカー加害者の動機や特徴を理解するための枠組みであり、精神医学的な診断分類ではありません。

また、一人の人が複数の特徴を持つ場合もあります。

例えば、別れた相手へのストーカー行為であれば、関係の終了を受け入れることや嫉妬への対処が介入対象になるかもしれません。

一方、相手と特別な関係にあるという妄想が主な背景となっている場合には、精神科的な評価や治療が重要になります。

このように、ストーカー行為の再発防止では、一律の介入を行うのではなく、行動の特徴や背景に応じて治療方針を検討する必要があります。

出典：Mullen et al.（1999）Study of stalkers

英国では短期的な再発防止プログラムも試みられている

EASI：4〜6回のACTを用いた早期介入

英国のウェスト・ミッドランズ警察では、Early Awareness Stalking Intervention（EASI）という早期介入が実施されています。

このプログラムでは、集中的なACTの一形態であるFocused ACT（fACT）を用い、4〜6回の個別面接を行います。

心理的柔軟性を高め、ストーキングにつながる思考や感情への対応を変えることなどが目標です。

EASIの特徴は、心理職による介入だけでなく、警察や被害者支援機関との連携を含んでいることです。

予備的な評価では、プログラム完了者で警察との再接触が比較対象者より少ない傾向や、心理的柔軟性の改善が報告されています。

ただし、対象者の選抜や研究デザインの制約があり、再犯防止効果について確定的な結論は出ていません。

出典：College of Policing：Early Awareness Stalking Intervention

Reflecting on Relationships：8回の個別プログラム

英国ウェールズでは、民間の心理サービスによってReflecting on Relationships（RoR）という8回の個別プログラムも開発されています。

1回の面接は最大90分で、ストーカー行為の機能分析、愛着、人間関係、境界線、代替行動などを扱います。

2025年にオンライン公開された研究では、受講者3人と実施者4人に対するインタビューが行われました。

研究では、行動の理解や治療への取り組みに関する肯定的な変化が報告された一方、再犯防止効果を確認するには、より厳密な評価が必要だとされています。

出典：Ralph et al.（2026）A Preliminary Evaluation of the Reflecting On Relationships Intervention

何回のカウンセリングが必要なのか

海外の取り組みを見ると、4〜6回の短期介入から、20回程度のCBT、約6か月間のDBTまで、さまざまなプログラムが存在します。

では、何回の介入が適切なのでしょうか。

2026年に英国政府Home Officeが公表した『Standards for Stalking and Domestic Abuse Perpetrator Interventions』では、長期的な行動変容を目的とするプログラムについて、個別面接16回以上、集団プログラム22回以上という目安が示されています。

ただし、この回数は研究によって最適な治療期間と証明されたものではありません。

同資料でも、ストーキングに特化した介入について、最適な実施期間のエビデンスは十分ではないとされています。

短期的な介入と長期的な行動変容プログラムでは目的も対象者も異なります。

したがって、回数が多ければ効果が高い、短ければ不十分と単純に判断することはできません。

重要なのは、何を目標として介入するのか、対象者がどのようなリスクを持っているのか、実際に行動が変化しているのかを継続的に評価することです。

出典：UK Home Office（2026）Standards for Stalking and Domestic Abuse Perpetrator Interventions

海外研究の限界：心理療法を受けても再発するケースがある

再発防止を検討する際には、心理療法の肯定的な研究結果だけでなく、期待した効果が確認できなかった研究も重要です。

McEwanらが2020年に発表したオランダの研究では、地域の司法精神医療サービスを利用した70人の経過が調べられました。

その結果、2年間の追跡で半数を超える人について、ストーキングによる警察への再通報が確認されました。

また、心理的治療の実施と再ストーキングとの間に統計的に有意な関連は認められませんでした。

ただし、この研究も治療の有無をランダムに割り付けたものではありません。

治療を受けた人と受けなかった人では、もともとの危険度や背景が異なる可能性があるため、「心理療法は無効である」と断定することもできません。

この研究から考えるべきなのは、心理療法を提供したという事実だけで、再発防止が達成されたと判断してはいけないという点です。

出典：McEwan et al.（2020）Risk Factors for Stalking Recidivism in a Dutch Community Forensic Mental Health Sample

再発防止にはリスクアセスメントと被害者の安全確保が不可欠

海外の実務ガイドでは、ストーカー加害者への心理療法と同時に、リスクアセスメントを行うことが重視されています。

代表的なものとして、Stalking Risk Profile（SRP）やStalking Assessment and Management（SAM）があります。

これらは、ストーキングの継続や再発、暴力への移行などのリスクを構造化して評価し、対応方針を検討するための枠組みです。

ただし、評価結果から将来の行動を確実に予測できるわけではありません。専門的な訓練と適切な情報に基づいて使用する必要があります。

また、2026年の英国政府の基準では、加害者本人の心理的な改善以上に、被害者の安全と生活上の自由を守ることが優先されると明記されています。

カウンセリングの中で本人の怒りや不安が軽減したとしても、被害者への接触や監視が継続していれば、再発防止が達成されたとはいえません。

心理療法による支援と、警察・司法機関・医療機関・被害者支援機関などによるリスク管理は、それぞれ異なる役割を持ちます。

情報共有についても、守秘義務や法令、本人同意、安全確保の必要性を踏まえた適切な運用が求められます。

認知行動療法カウンセリングセンターが考える再発防止支援

ここまで海外の研究を紹介してきましたが、認知行動療法カウンセリングセンターでは、再発防止支援において特に次の3点を重視しています。

1．問題行動に至るまでの過程を丁寧に把握する

同じストーカー行為でも、そこに至る考え方、感情、生活背景、行動の維持要因は異なります。

そのため、問題行動だけを取り上げるのではなく、本人の生活や対人関係なども含めて情報を集め、ケースフォーミュレーションを行うことが重要だと考えています。

2．理解だけでなく、行動の変化につなげる

なぜストーカー行為に至ったのかを理解することは重要です。

しかし、それだけで再発防止が達成されるわけではありません。

同じような状況に直面したとき、これまでとは異なる行動を選択できるようになることが必要です。

そのためには、具体的な場面を想定した練習や日常生活での実践、振り返りなどが重要になります。

3．エビデンスを重視しながら、個別に介入を検討する

CBT、DBT、ACTには、それぞれ異なる特徴があります。

ただし、ストーカー行為に対して、すべての人に有効な単一の技法が確立されているわけではありません。

特定の技法にこだわるのではなく、問題行動の特徴やリスク、本人の状態を踏まえて、必要な介入を検討することが大切だと考えています。

当センターでは、ストーカー行為を含む性加害等の再発防止に関するご相談にも対応しています。

初回の聞き取りを通して状況を整理し、ケースフォーミュレーションに基づいて支援方針を検討しています。精神科的な評価や、他機関による安全管理が必要と考えられる場合には、心理的介入だけで対応できると判断しないことも重要です。

詳しくは、認知行動療法カウンセリングセンターの再発防止プログラムをご確認ください。

まとめ：ストーカー行為の再発防止に今後求められること

海外では、ストーカー加害者へのCBT、DBT、ACTなどを活用した心理的介入が研究されています。

2024年のシステマティックレビューでは心理療法の有望性が示唆されていますが、個々の治療法の有効性や最適な介入期間などについては、まだ検討が必要です。

また、2026年の英国政府基準が示すように、再発防止は心理療法だけで完結するものではありません。

被害者の安全確保、適切なリスクアセスメント、関係機関との連携、長期的な効果検証が不可欠です。

認知行動療法カウンセリングセンターとしても、ストーカー行為の再発防止において大切なのは、単に「もうしない」と約束することでも、問題行動の背景を理解することだけでもないと考えています。

問題行動が生じる仕組みを理解し、それまでとは異なる行動を実際に選択できるようになること。そして、その変化が継続しているかを確認していくこと。

こうした取り組みを積み重ねることが、再発防止支援に求められる重要な役割の一つではないでしょうか。

今後も国内外の研究を踏まえ、専門的な心理支援のあり方を検討してまいります。

主な参考文献・公的資料

1. Rosenfeld, B., et al. (2019). Dialectical behavior therapy (DBT) for the treatment of stalking offenders: A randomized controlled study. Law and Human Behavior, 43(4), 319–328. https://doi.org/10.1037/lhb0000336
2. Rosenfeld, B., et al. (2007). Dialectical Behavior Therapy for the Treatment of Stalking Offenders. International Journal of Forensic Mental Health, 6(2). https://doi.org/10.1080/14999013.2007.10471254
3. Travaini, G., et al. (2024). Efficacy of treatment approaches for stalking offenders: a systematic review. International Review of Psychiatry, 36(7), 812–825. https://doi.org/10.1080/09540261.2024.2368796
4. Wheatley, R., Henley, S., & Underwood, A. (Eds.). (2022). Working with individuals who have engaged in stalking: A resource for psychologists. British Psychological Society. 資料全文（PDF）
5. Mullen, P. E., et al. (1999). Study of stalkers. American Journal of Psychiatry. PubMed
6. McEwan, T. E., et al. (2020). Risk Factors for Stalking Recidivism in a Dutch Community Forensic Mental Health Sample. International Journal of Forensic Mental Health, 19(2), 127–141. https://doi.org/10.1080/14999013.2019.1661885
7. Ralph, T., et al. (2026). A Preliminary Evaluation of the Reflecting On Relationships Intervention: A Novel Treatment Programme to Help Those Who Engage in Stalking-related Behaviours. Journal of Police and Criminal Psychology, 41, 518–535. https://doi.org/10.1007/s11896-025-09788-w
8. College of Policing. Early Awareness Stalking Intervention. 公式資料
9. Vera-Gray, L., Kelly, L., Lovett, J., & Westmarland, N. (2026). Standards for Stalking and Domestic Abuse Perpetrator Interventions (2nd edition). UK Home Office. 公式資料

認知行動療法カウンセリングセンター

運営：株式会社CBTメンタルサポート

執筆・監修：岡村優希（臨床心理士・公認心理師）

公式サイト：https://cbt-counseling.jp/

※本記事は海外の研究・実務資料をもとにした情報提供を目的としています。個々の事案について、特定の心理療法の有効性や再発防止を保証するものではありません。